老後に派遣の仕事ができるとご存知でしょうか。
働き方改革等により、定年の時期もどんどん後ろ倒しされています。
なぜ、こうした事態になっているのでしょうか。
理由は簡単で、少子高齢化の日本では、もうすでに高齢者を若い労働世代で支えきれなくなりつつあるのです。
年金は、そもそも人口がピラミッドのような形を想定して作られているため、逆ピラミッドの日本では、すでに財源に限界がきているのです。
そのため、消費税が増税されるなどさまざまな弊害が起こっています。
一説には、今の若者世代は年金がもらえなくなるのではないかと言われているくらいです。
払い損のようになってしまいますが、それよりも老後に年金なしでどのように生きていけばいいのでしょうか。
さきほどものべたように、現在では定年をした人が派遣で再就職しているケースがどんどん増えてきています。
老後に向けて、今のうちから派遣の知識を知っておくとこれからの世界でもうまく立ち回れるようになります。
老後までに必要な金額は？
みなさんは、老後にいくら位お金が必要なのかご存知でしょうか。
一般的には老後までに3000万円資金を貯める必要があるといわれています。
そもそも、一般的に老後月々37,9万円あればゆとりのある生活ができるとされています。
しかし、サラリーマンで老夫婦二人の場合、モデル年金は月々23万円です。
つまり、この差を貯金で埋める必要があるのです。
その合計の値段が3000万円ということになるのです。
サラリーマンはまだしも、正規社員ではない非正規社員やフリータはどうすべきなのでしょうか。
今のお年寄り世代は年金で暮らしている方が大勢いらっしゃると思いますが、今の学生や若手社員は年金がそもそももらえるか心配なところがあります。
かつて日雇いの街として栄えた神奈川県横浜市の寿町では、加齢により働くことができずに生活保護を受給している人が大勢います。
生活保護は本来、身体や心に障害があり働けない人たちを救うセーフティーネットとして設けられました。
加齢によって働けなくなった人たちを救済するために作られたわけではありません。
老後の年金に期待できない今、老後はどのようにしてお金を稼げばいいのでしょうか。
意外な答えかもしれませんが、「派遣」をすることで定年退職をした後でも再び働くことができます。
工場や近い将来コンビニですら無人化になり、肉体を酷使する派遣が減ります。
そのため、定年後でも働けることが比較的容易になるのです。
老後の仕事はどんな派遣が良い？
オススメ派遣①:事務
イベント運営のスタッフなどの短期派遣の仕事とは違って、基本的にはデスクワークが中心となっていきます。
年齢的にも肉体労働を続けていくことが困難なお年寄りの労働者にとって、時給も高い事務の仕事は魅力的です。
また、事務の場合、新たに覚えなければならないことが少なく、今まで経験してきた知識が生かせます。
今まで、会社に勤めて居たりする人にとってはおすすめできる業種となっております。
オススメ派遣②:軽作業
つぎに、「軽作業」です。軽作業は事務の仕事と比べてしまえば肉体労働になってしまいますが、少し年を取っているくらいであればあまり問題はありません。
作業内容も比較的簡単な梱包や検品作業、シール梁など単純作業が大半をしています。
ひたすらシールを貼らなければならないですが、ひとつのことを継続して行える忍耐力のある方にはオススメできる仕事だと言えます。
オススメ派遣③:清掃
最後に「清掃」です。日ごろから、家事や掃除、洗濯をしている女性にとって、清掃の仕事は普段おこなっている仕事の延長かもしれません。
また、東京やその近郊では比較的高い給料ですが、地方に行ってしまうと一気に安くなってしまします。
都内においても、給料が安いわりに仕事量が多いです。
しかし、誰にでもできる仕事でもあるので特に資格や特別なスキルがない場合はおすすめの仕事です。
老後は派遣で稼ごう
老後に年金をもらえないと言われている現在、定年後にも仕事をすることは必須になっていきます。
業種や職種によってはお年寄りでも現役で働ける場合がほとんどです。
とりわけ、肉体の酷使する業種には向いていませんので、今回紹介した３つの仕事は大変オススメになります。
かつて、退職後は年金だけでくらせるという神話が信じられていましたが、現在は全く違います。
現在では、老後に派遣を通して働いている方が大勢いらっしゃいます。
有名な企業に行っていたにもかかわらず、老後には派遣などを通して再び働いている人も少なくありません。
昔とは違い、老後は悠々自適な日々を送ることは難しくなっているのです。
ただ、注意してもらいたいのが、老後ずっと働けるわけではありません。
健康的に過ごせる期間は決まっているのでどうしても最後は貯金に頼らざるを得なくなります。
そのことも踏まえて、しっかりと老後の計算をできれば若いうちからするようにしましょう。
